急速充電器の設置で検討する事は？

受電方法を検討しよう

受電方法には高圧受電と低圧受電の２種類があります。

基本的には電灯契約と低圧電力契約の合計が５０ｋｗ以上の場合は高圧受電設備になります。

急速充電器は電気容量が大きいので高圧受電設備が主流になるかと思います。

条件によっては合計５０ｋｗ以上の場合でも電灯契約及び低圧電力契約の各々が５０ｋｗ未満だと低圧受電できる時があります。詳しくは管轄電力会社に問い合わせてください。

また、急速充電器特例措置で急速充電器用の電力契約を組む事もできます。

予算が無いのに高圧受電はむずかしいな～

それなら特例措置を使いましょう！！

急速充電器の電気容量が大きいため低圧受電から高圧受電への変更や高圧受電の施設でも急速充電器導入の為に設備更新が必要になる場合が多く設備投資が高額になります。

その為に、緩和措置として急速充電器設置の為の特例区域措置があります。

基本的に同一敷地内は一つの需要契約となりますが、特例区域措置をとる事で急速充電器専用の受電を行う事が出来ます。特例区域とは急速充電器の設置及びEV用の充電スぺースとして専用で使用する場所の事をいいます。

急速充電器が１台であれば低圧受電も可能の為、高圧受電への変更や更新を行う場合は何百万円とかかるところ、数十万円で導入する事が可能です。（工事費のみ）

設置場所によっては特例区域措置が適用されない場所や、フェンス等の設備が必要になる場合があります。詳しくは管轄電力会社との協議が必要です。

また、特例措置の場合は配電設備工事（電力会社施工）の費用が施主負担になります。わたしが施工した中では配電設備工事の負担金は40万～70万が目安になると思います。

電気自動車（初代リーフ）が発売された時は電池容量が少なかった為（24kwh）に急速充電器の充電容量も最大で50kwでした。

設備導入額が高額の為に30kwタイプの導入も多かったと思います。30kwタイプの場合は維持費にも効果があり電灯契約が可能の為、電気基本料金の削減が可能でした。（使用頻度が少なかった為に電気使用量よりも基本料金削減の方が効果が大きかった）

ですが、最近では（2021年6月）電池容量の増加に伴い国産車では日産製のアリアでは最大90kwhという車両も販売されます。

50kwタイプでも容量不足に感じますが50kw以上の設備を導入するにはとても高額になってきますので、50kwを標準として設置していければ良いと思います。

やはり基本は基礎充電として毎日充電を行い普通充電で対応した方が初期費用も少額ですみます。

新電元工業から出ている90kwタイプですと電源が三相４線式４１５V必要になります。

受電方法は高圧受電になり高圧設備の改修が必要になり４１５V用の変圧器を置くスペースが必要になります。キュービクル式の場合は４１５V専用バンクを一面増やす必要があります。

既設キュービクルに増設する場合の敷地面積は「横800mm×縦1600mm」くらいが目安になると思います。

４１５V用キュービクルを新設する場合は「横1600mm×縦1600mm」くらいが目安になります。

キュービクルの新増設の時は建物等の離隔距離も定められていますので電気屋さんと協議して決めましょう。

充電ケーブル2本タイプの駐車スペースは車種によっては充電口が違うので駐車スペースと急速充電器の設置距離が重要になります。いちを新電元タイプだと充電ケーブルが５ｍと長いのでアリアのフロント横の充電口でも届きます。

プリウスなどの後方横にあるタイプはバック駐車となるでしょう。

新電元工業株式会社は現在１５０kwタイプまでラインナップされています。

急速充電器の充電容量はケーブルの太さと冷却の性能に左右されています。

ケーブルを太くし過ぎると取り扱いが難しいため出来るだけ細い物を使用したいはずです。そのため冷却方法を改善していく必要があるのですが日本では空冷方式しかないため、新電元の１５０kwタイプも充電ケーブルが冷えている時だけ１５０kwで充電を行う部分的な高容量急速充電となります。

これからEV車は間違いなく増えていきます。他者の設置した急速充電器だけでは充電時間を考慮するととても不便に感じる事が多いと思います。

ＥＶ車を個人で購入されるかたも社有車などで大量に所有される方も基礎充電は必須です。

それでも足りない方は急速充電器の設置を検討すると良いでしょう！

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バイバイまたねー✋